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解決済みの質問

日本のメディアは規制されているのでしょうか?

中国や北朝鮮に報道の自由が無いことは知っていますが、日本のマスメディアはどうなのでしょうか。
たとえば、衆議院に立候補する場合、小選挙区で300万円、比例区で600万円、まず供託金なる大金を、最低上納せねばなりません。海外では、供託金は禁止されているか、せいぜい数万円です。(アメリカ、フランス、ドイツ、イタリアには供託金が無くゼロ円、イギリス、カナダ、インド、オーストラリアなどは、2万~9万円)
日本の異常な庶民排除政策、日本と言う非民主主義国家に対して、海外からはどのように報道されているのでしょうか?日本はアメリカの植民地だから当然という事なのでしょうか?

投稿日時 - 2009-09-05 05:49:52

QNo.5263884

暇なときに回答ください

質問者が選んだベストアンサー

 もう20年前の話ですが、元外国特派員協会会長のオランダのジャーナリスト、ウォルフレンは、いわゆる先進国では、政官財の3すくみになっている場合が多いのですが、日本ではそれにマスコミを加えた4すくみ構造に成っていると、言っていました。

 もし、今でも同じ様な構造ならば、規制という言葉は、当たりません。

 権力の恥は自分の恥、権力の汚点は自分の汚点ですから、日本のマスコミが、わざわざそういう事実を公開するはずもないのです。

投稿日時 - 2009-09-05 17:28:33

お礼

マスコミが都合が悪ければ情報は流さないということですね。マスコミが第4の権力というのであれば、政官財報、の癒着もあり得、kisha clubなるものも、その一つの現れと考えられるのでしょうかね。マスコミもある程度グルだと考えていいと言う帰結になりますね。

投稿日時 - 2009-09-05 18:21:57

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回答(9)

ANo.9

細かいことには全く興味持っていません。
そもそも中国と区別つかない人がたくさんいるんですから。

投稿日時 - 2009-09-07 02:33:36

お礼

ご回答ありがとうございます。
日本って、経済大国と言われながら、存在感薄いのですよね。ただ、報道の自由世界ランキング2008年で、日本が29位でしかない、というのには問題がありそうです。アメリカはもっと低いですが…。中国は問題外として。
http://d.hatena.ne.jp/takaokun/20081023/p1

投稿日時 - 2009-09-07 15:35:23

ANo.8

重ねての投稿すみません。

>各国の制度を比較して、その民主度に点数つけたり、おかしな所を指摘する民間の機関でもあればいいと思うのですが無いのでしょうかね。タブーに触れてしまうのでしょうか。

先の投稿で述べた国際司法裁判所なども、「民間」の機関でなく国連の機関ですが、そのひとつでしょうか。
ただ、通常は国際的な事例について扱うわけで、先のケベックのような件は、ケベックがカナダの連邦憲法を批准していないために連邦最高裁が判断できないこと、独立を求める意見があること(2度の住民投票でいずれも僅差で否決されたけど)、などを踏まえた、あくまで例外的な例でしょうけど。

民族問題や宗教対立問題については、中国のようにあくまで「内政問題」を強調する国もありますが、多国家間に影響が及びかねないものなので、もっと国際的な問題としてとらえるべきだ、という流れも出来つつあります。

それ以外の国ごとの制度の問題は、タブーというよりは、あくまで「国内問題は国内で」という原則に則ったものだと思います。

投稿日時 - 2009-09-07 02:06:05

お礼

ご回答ありがとうございます。
やる気があれば、国際司法裁判所に訴え出ることも可能なのですよね。日本が少々メディア規制されているとしても、最低、日本のことは日本人がやらなければならないということですね。

投稿日時 - 2009-09-07 15:25:20

ANo.7

>利害が対立しないと無理なのですね。ある種、民主的ではないので、全く利害が対立しないとまで言えない

特に国際社会が気にするのは、国際条約違反に起因するものであったりすることが多いと思います。
それ以外のものは、下手すると独立国に対する内政干渉ともとられかねませんので。

記者クラブに関しては、外国メディアの論調も、外国メディアを不当に排除する「関税外障壁」としての議論が多いです。

反面、選挙については、女子差別撤廃に関する条約以外は、特に定められていません。他の細かい制度部分は、内政問題としてとらえられます。
某隣国が、少数民族問題や人権問題に対して「内政干渉だ」と突っぱね続けているのはご承知のことかと思います。
またカナダのケベック問題についてフランスの首脳などがたびたび「憂慮の意」を表明したときも、(某隣国ほど強硬な態度ではないにせよ)カナダ政府は同様の対応でしたよね。

「内政干渉」を盾にするのがどこまで許されるのかはともかくとして、「国内の問題は国内で解決する」というのは、先の大戦以降の基本的な国際的コンセンサスとなっています。

もちろん当事国が自ら国際問題として提起する場合は別ですが。
先に述べたケベックに関連する問題でも、一部の事件についてカナダ連邦最高裁が判断を見送り、国際司法裁判所まで持ち込まれたこともありますが。

投稿日時 - 2009-09-07 01:35:36

お礼

ご回答ありがとうございます。
約束以外は守らなくていいということですね。報道の自由度ランキングというのがあって、日本は2008年、29位だそうです。
http://blog.livedoor.jp/nocs/archives/51279540.html
1、2を争う経済大国と言われて来ながら、報道の自由が29位なのには驚きました。何をどう評価して29位なのか知りたいところですが、いずれにしても、国家間同士では、お互いに突付き合いは止めておこうということなのですね。ただ、スーパーパワーのアメリカだけは別のようです。ウイグル問題で非難決議も出しています。形だけかもしれませんが…。
http://sankei.jp.msn.com/world/america/080731/amr0807310913001-n1.htm

投稿日時 - 2009-09-07 15:19:42

ANo.6

#1です。
質問者様は、外国メディアなどの外圧によって日本が変わればよい、という期待をお持ちなのでしょうか?
もしそうだとすると、ほとんど無意味だと思いますよ。

前回回答の要約と補足をさせていただきます。
つまり、多くの場合、外国メディアは、日本の制度なんて、自国の国民に直接利害がない場合は、ほとんど関心を持ちません。

重ねて言いますが、記者クラブの問題は外国人にとっても利害があるから、文句を言うのです。
裁判、刑事訴訟制度も同様で、外国人が被告となることもあるから文句を言うのです。

選挙制度、供託金の問題は、外国人にとって選挙権もないし、利害はありえません。
だから興味すら持たないのです。
一体日本人で、中国の全人代の選挙制度に異議を唱える人がどれくらいいますか?
日本人で、イギリス上院の終身議員制度に異議を唱える人がいますか?
日本の国政選挙の「一票の格差」は気になっても、アメリカの大統領選挙における「一票の格差」はあんまり気になりませんよね?

通常の国際社会において、外圧だけで国内の制度を簡単に変更する国は、ほとんどありません。
チベットやウイグルの問題を抱える中国や、核問題を抱える北朝鮮、軍事政権下のミャンマー、半占領下にあってなおまとまらないイラクやアフガニスタンなどをみれば、外国メディアの報道ごときでそう簡単に国の体制というのは変わらないのがよく分かると思います。

かつてアパルトヘイト問題で国際的に激しい非難にさらされていた南アフリカですらも、長年に及ぶ経済制裁などの国際的な圧力よりは、最終的には国内の国民自らの行動によって変わったのです。

当然ですが、自分の国を変えたいのなら、自国民自ら行動するしかありません。

投稿日時 - 2009-09-06 00:44:25

お礼

ご回答ありがとうございます。
利害が対立しないと無理なのですね。ある種、民主的ではないので、全く利害が対立しないとまで言えないのではないかと思うのですが、現体制が、アメリカなどにとっては都合の良い体制でもあるのかもしれません。このような民主的な権力体制となっていない所が、日米地位協定のような不平等な関係が正当化される温床の一つにもなっているようにも思えます。
また、確かに、中国やイギリスなどの選挙制度が問題だとは思っても、相手の歴史・文化の所産だと考えるところもあって、抗議までには及ばないですよね。抗議しないことが良いことだとは思いませんけども。各国の民主的な様を測り、評価する国際的な機関のようなものがあっても良いと思うのですけど、どこの国も痛い所は突付かれたくないのでしょうね。
本来、各国の国民にしてみれば、各国政府に民主度を競わせることがお互いの利となるはずなのですけど。各国の制度を比較して、その民主度に点数つけたり、おかしな所を指摘する民間の機関でもあればいいと思うのですが無いのでしょうかね。タブーに触れてしまうのでしょうか。
自分の国は贔屓目に見てしまいますが、自分が思っていたほど民主的な国では無く、北朝鮮だって手放しでは非難できる訳ではないのだな、と思いました…。

投稿日時 - 2009-09-06 06:22:11

ANo.5

このサイトも「メディア」ですよね。
ご自身の発言が規制されない程度には「自由」ということではないでしょうか。

なお、供託金の話は、「反共」のキーワードで語った方が実態に合っていると思います。

投稿日時 - 2009-09-05 17:44:42

お礼

ご回答ありがとうございます。
このサイトもメディアではありますが、テレビや新聞に比べれば、落書きのようなものでしかないですよね。99%の大勢を占めれば、1%どんな情報が流れようともゼロ%と同じことではないかと思います。
今回の選挙前に、自民党が、野党分断を謀って、つまりは共産党により候補者を立てさせようと、供託金の引き下げを目論みましたが、民主党の反対でお流れになったようですね。どこまでの意味で「反共」なのでしょうかね。政治を国民から切り離し、この国の政治を、裏で確実に日本をコントロールする、と言う意味まで行く、反共、なのでしょうか。アメリカの植民地である、日本や韓国だけ、の特殊なもの。反共政策だとしても、この国には民主主義が無いことには変わらなく、日本の底力はいつまでも出ないように思います。

投稿日時 - 2009-09-05 18:42:44

ANo.3

供託金があるから報道の自由がない?よくわからん。きっちり支持を集めると返ってくるのに?
日本が庶民排除政策?もっとよくわからん。日本ほど低負担中福祉の国はない。だから破綻しかけているんだが。
世界でもトップクラスの治安でも庶民排除?
誰がどの機関に対して文句を言っても罰せられず、言われた方が速反応する国で非民主主義?だから左翼がはびこるのだが。
そして、メディアが悪質なねつ造報道や、意図的な歪曲報道をしても放送免許を取り消されないのに、非民主主義?
常識があると理解不能になるのはなぜなんだ?

海外のメディアが批判的なのは、日本のメディアに対して。メディアが非民主的だから。特権階級だから。
わかる?報道の自由をもつ彼らが、その自由を自分たちの都合の良いことにしか使用しないから非民主的。
そういった規制が緩すぎるから、民主主義国家としての尊厳を失いかけているんだがな。

とりあえず理解できる質問文に直してもらいたい。

投稿日時 - 2009-09-05 16:00:50

お礼

ご回答ありがとうございます。
質問に脈絡が無かったかもしれません。海外では非難を受け、禁止までされている供託金ですから、日本のこの異常が、海外から非難を食っているのではないか、という想像の下に、メディア規制について質問しました。NO.1の回答の方が言うように、誰も他国の民主主義などについては興味が薄いのかもしれません。
日本のメディアが非難を受けていると言うのは、記者クラブのことでしょうか。”kisha club”という英語にもなっているようですね。このようなメディア規制はなくしてもらいたいと思います。

投稿日時 - 2009-09-05 16:41:30

ANo.2

>日本のメディアは規制されているのでしょうか?

               ↓
私見(順不同)

◇規制と保護は、立場利害で異なり、ある場合には表裏一体だと思います。
守る物・譲れない物(人権や知る権利・プライバシー・報道の自由)が→TPO、視野&視点、プライオリティで変化します。

◇伝え方、集め方、考え方の多様性と多面性が担保され、存在している。
一方通行の伝達機関(プロパガンダやマインドコントロール、大勢翼賛につながりかねない)ならば、規制と保護の片方向に偏重・固定・独裁独占の価値感に淘汰されるが、日本の場合は、メディアは・・・
テレビ・ラジオ・ワンセグ放送
新聞・雑誌・専門誌紙
インターネット・ブログ・投稿意見サイト・2CH
映画・演劇・講演
と、取材・掲載・発表・視聴・投稿の意見交換・情報交流・検索は→原則、自由であり、選択したチャンネルと手段で双方向に伝え利用が行える。

◇何処まで行っても、誰にでも立場と利害で、個人か社会や国&国際的か→権利と責任、保護と規制、自由の範囲、モラルとエチケット、リスクやロスの問題、メリット&デメリット、規約や制限の問題は、誰でも何でも無制限では無いだろうし、テーマーや問題ではその立場や利害や意向が変化逆転する場合もある。

◇要は、無制限・無原則な自由?は→無責任・無秩序(弱肉強食の無法・逆差別や弾圧・純化)にも繋がる。
相反する両面・表裏・利害に対し、自由に選択が出来る多様なチャンネル・手段が担保された、バランスの取れた国・社会・メディアかどうかを問われているのだとしたら・・・
「規制と保護のバランスが保たれ選択の自由があるメディア」

我が国の高度情報化社会の発展、多様なメディアの活動、スパイ防止法や治安対策法や人権擁護法の現状は、その証左である。
勿論、記者クラブや報道規制、匿名記事や実名報道や少年保護、プライバシー問題と知る権利etc・・・と、立場や価値感、問題ごとの評価、イメージは変化すると思うが。

反面教師である、(他山の石としてはいけない)ような国・体制・メディアは→厳然として、我が国の周辺にあり、かって我が国にも苦い過去・歴史があった。

絶えず、油断と無関心には注意し、自由の裏の健全性や権利&義務・責任のバランスを精査・チェックが必要だけれども、現在の日本のメディア実情は私には適正位置から自由放任・何でも有り・早い者勝ちに、少し近づいているとの思い・評価です。

行き過ぎた商業主義・拝金思考、何事も損得視点の打算的な評価傾向、スキャンダルや暴露情報をキッチリとした検証前に垂れ流し、椿事件に見られるマスコミの政治主導の思い上がり&偏向姿勢等々です。

一方で、多様なメディア、チャンネル、コンテンツを公開され、入手出来、検索利用出来る私達は、情報洪水とも言える状態の渦中では→受け取り一方で無く、取捨選択、自己責任での賛否・評価の判断能力、自分で考え・見て聞いて話し合う習慣と思考を身につけたいと思います。

その読解力・洞察力・審美眼が、情報の選び方&活用の仕方となり→個人としての知織信条思考の醸成とメディアの健全な発展にも繋がって行くと信じております。

投稿日時 - 2009-09-05 07:41:46

お礼

ご回答ありがとうございます。
>◇伝え方、集め方、考え方の多様性と多面性が担保され、存在している。
日本って、外国の情報ってあまり入ってこないような気がします。日本人は、ほとんどの人が日本語しか分かりません。とある国へ行く時には、飛行機の中で、何ヶ国語も機内放送されたりします。日本は、一見、報道の規制が無いように思えます。「一方通行の伝達機関」というものを100%の規制とするなら、日本の現状は何%なのでしょうか。ある場合においては、事実上97%とかであったりもするのではないでしょうか。情報を取ることが、理論的に不可能ではなくても、ほとんど現実的には不可能、結果的に誰にも伝わっていない、ということが結構あるのではないでしょうか。このような巧妙な情報規制がこの国にはあるような気がしてなりません。日本人が、全員、英語・韓国語・中国語などの言語を操れて、情報の壁を取り払えるのであれば、どれだけ世の中が変わるのだろうか、と思います。
>「規制と保護のバランスが保たれ選択の自由があるメディア」
規制とは権力に対する規制だと思います。権力の強さで言えば、例えば、
個人<マスメディア<国家、ですよね。個人よりはマスメディアを規制し、マスメディアよりは国家を規制しなければならないと思います。
国民個人の衆議院へ立候補する権利に関して言えば、それを金で阻むことなんて言語道断だと思います。

投稿日時 - 2009-09-05 16:31:28

ANo.1

最近、ようやくテレビなどでも少しは話題になり始めたけど、日本の記者クラブ制度は、閉鎖的で報道の自由を阻害するとして、海外メディアからさんざん非難されてますね。

あと、とても公平とは思えない刑事訴訟制度も。
日本側もとりあえず裁判員制度で民主的な裁判のポーズを作り始めたけど、かなり詰めが甘いいい加減な制度だし。

でも、さらに問題なのは、日本国民が、その問題の存在にすらあまり気付いていないって事でしょうね。
それか国民も気付いていても諦めてるし報道されない。
今まで記者クラブの問題とか、週刊誌レベルかネットメディアでしか報道されてませんでしたよね。

そもそも、アメリカ人の多くは、アメリカだけが唯一の本当の民主主義国家で、それ以外は程度の差はあれみんな非民主主義国家と考えているから、日本の制度のことなんか興味ないって人が多いと思います。

アメリカ以外の外国メディアにしても、記者クラブ制度に対して文句を言うのは、自分のところの記者が取材制限を受けるのが腹立つからってだけだし、裁判制度に対して文句言うのも、日本にいる自国民が不公平な裁判受けるのがいやなだけです。

選挙制度とかに対しては、外国人にとって直接は関係ないから、外国のメディアはあんまり文句を言わない。
もし日本にイランとか北朝鮮くらいのレベルで核開発疑惑とか起これば、彼らも日本の選挙に関心を持つでしょうけど。

日本人が、イギリスの貴族制度とかフランスのイスラム差別に文句を言わないのと同じで、彼らも日本の制度なんかに興味ないみたいですね。

投稿日時 - 2009-09-05 06:29:09

お礼

ご回答ありがとうございます。
日本は、記者クラブという名で情報の談合が行われているのですね。それでは、国民が見聞きしている情報は、一枚フィルターのかかった情報。中国が情報統制されている国だ、との批判も日本からは手放しではできません。
諸外国からは、アメリカの植民地、アメリカの傀儡政権であると思われているかもしれませんね。そう言えば、ある外国人からそう言われたことがあります。灯台下暗し、こんな状況の国ではとても愛国心なんかもてません。この状態で愛国心教育を行うのであれば、愛国心の押し売りでしかないです。国連は何をやっているのでしょうか。アメリカが毎年出してくる報告書だの要望書だの見たいな物を、国連が各国に出さなければならないはずですが、そこまでする力がないのでしょうか。それとも何か出しているのでしょうか。
供託金だって憲法に違反しているのに、平気で作られていますし…。
第14条 すべて国民は、法の下に平等であつて、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない。

投稿日時 - 2009-09-05 15:57:23

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